CV（コンバージョン）から考えるホームページの費用対効果について。ホームページ・ウェブサイトの費用対効果。CV（コンバージョン）という「効果」の面から考えるとホームページ（ウェブサイト）の費用対効果の疑問は簡単に解消することができます。この定義には、ホームページ利用の目的が大きく関わっていますが、一般的にはホームページを通じた新規集客、それに伴う売上増が企業ホームページ・店舗ホームページにおける「効果」となります。

CV（コンバージョン）という費用対効果の「効果」

依頼主の希望通りのホームページ制作を行っても、問い合わせが来るかはわかりません。「売上貢献などを軸として費用対効果を考え、ホームページ制作を行う」ことと、「依頼者の希望通りのホームページを制作していくこと」は、全く別物であり、ホームページの費用対効果を測ろうにも、効果にあたる「ホームページからの問い合わせ等のCV（コンバージョン）、ホームページがもたらした新規の売上」が全くなければ、効果はゼロのままです。

CV（コンバージョン）という効果の面が「ゼロ」であれば、費用対効果はほとんどゼロです（Web検索で、企業の住所や電話番号を調べる事ができるといった二次的なメリットはありますが）。

企業が、ウェブサイト・ホームページに期待する役割は、売上に貢献すること、そして、事務作業などの手間を簡略化することなど、結果として「利益に貢献すること」であるはずです。

ホームページの費用対効果を確認していくための「実際の問い合わせ」の数を1件でも獲得していくためには、実際のホームページ制作の実作業よりも、ホームページの内容の企画や構造の設計などのほうが重要になります。

「顧客一人あたりの利益」から「広告費等」を算出

「顧客一人あたりの利益」から、「費やして良い広告費等」を算出することができます。ホームページ（ウェブサイト）は、費用に純粋に比例することはないものの、一度閾値に達すると、効果がしばらく続いて、結果的に費用を稼働期間で割ることも可能になります。

ホームページ制作費が高額でありつつそれがWebデザイン重視の場合、デザイン制作費に比重が高まるため、Webマーケティング効果にかけられる比重が相対的に少なくなるケースもあります。ネームバリューのある企業でないかぎり、費用に対しての効果がほとんどゼロに近い状態になることもよくあります。

競合の少ない業種は費用対効果が高い

逆に競合の少ない業種、「ホームページは不要」と判断される業種ほど、ホームページ費用対効果は高くなりすくなります。これは競合が少ないと問い合わせ率が相対的に高まるからです。

ホームページ・ウェブサイトの費用対効果